世の中に3次元以外の幾何的次元は実在しない

皆さんがよくご存じの幾何的な「次元」の定義は、0次元が「点」、1次元が「線」、2次元が「面」、3次元が「立体」を表します。
ところが、正確に言うと3次元以外はこの世には実在しません。
まず、「点」ですが、点とは普通、芯の尖った鉛筆の先を紙に突いた印をイメージすると思いますが、その印は小さいながらも大きさがあります。点の定義は大きさがなく、位置だけが示されたものです。仮に点には最低限の大きさがあったとすれば、理屈上さらにそれを分割することが可能になるので、数学的に最小の長さというものはないのです。つまり、点は数学的な概念であって、実在するものではありません。

ちなみに量子力学的には電子は理論上大きさがない点として取り扱われており、また、量子力学的最小単位の長さはプランク定数と呼ばれ、その長さは1.616×10^-35ととてつもなく短い長さとなっています。
したがって、物理的にはこれ以上分割はできないのかもしれませんが、どんなに小さくとも大きさがある以上は、さらにその大きさの中心のような位置があることが予想されるため、数学的な「点」の定義から外れます。
電子の大きさは実験上はある大きさ以下であることはわかっていますが、まだ正確な大きさは発見されていません。電子は大きさがなく点と見なしているのは、あくまで理論上の仮説です。

次に「線」ですが、線は決して点が連続的に集まった集合体ではありません。何故かというと、数学的な定義から点には大きさがないため、長さがゼロの点を無限個繋げても長さはゼロのままであり、線にはならないからです。仮に線の定義を隣同士の点の距離を一定の長さにして繋げたものとしたとすると、それはもはや実線ではなく、点を並べた「点線」です。

したがって、もし、幾何的な線を定義するとすれば、点を動かしたときの軌跡であると定義することができます。

同様に、線には長さはあっても幅がゼロと定義されるので(幅がゼロでなければ、きしめんのような面になってしまう)、面は線の集合体ではなく(線を無限個重ねても1個の線の幅がゼロなので、面が出来ない)、線を動かしたときの軌跡であると定義できます。

同様に立体は面を動かしたときの軌跡であると定義できます。

また、単独の線や面はこの世に実在しませんが、境界線や断面や球の表面など1つ次元が高いところの末端(境界)に1つ下の次元が実在するではないかという声が聞こえてきそうですが、境界線と言っても面の端は、実際には原子が並んでおり、1つひとつの原子は概ね丸い形をしているため、その境界線の実態は、線ではなく、丸みを帯びたデコボコの面となっています。

また、立体のきれいな断面や表面は遠くから見ると面に見えますが、実際は原子が並んだデコボコの面です。

したがって、この世の中には、どうあがいても2次元以下の世界は存在しません。スケールを荒くすれば近似的には存在しますが、それは3次元の世界の中での近似的な次元を定義しているに過ぎないことです。

つまり、2次元以下の概念は数学的な抽象的概念です。

また、3次元空間の3つの次元(3つの座標軸)に時間の軸を4つ目の次元として加えた4次元時空体という概念がありますが、これももちろん実体のない数学的な抽象概念です。

そもそも空間と時間を同じ土俵に乗せることはできません。
3次元空間の3軸は空間の中の位置(空間座標)を表すものであり、時間はその位置が移動する速さの基準を表しているので、同じ座標軸に乗せるわけにはいきません。空間と時間は独立した次元であり、時間は空間と同じ仲間の次元ではないという意味で空間的な4次元は存在しないという意味です。

しかし、数学的には次元の個数は無限に存在します。
何故なら数学は抽象的な概念の学問なので、様々な事象がお互いに影響を及ぼすことがなく、皆独立した要素として構成されているものであれば、その個数分だけ次元が存在します。

したがって、空間と時間はそれぞれ独立した次元なので、空間と時間の概念を持ち合わせた事象は4次元の世界となります。

しかし、何度もいうようにこれは実体ではなくて、数学的に処理する上での概念です。つまり、3次元空間座標と時間の関数で構成された方程式は4次元で表されるということです。何も4次元の世界がそこに見えるというものではありません。また、次元自体は空間以外にもいくらでもありますが、数学上の幾何的な次元で定義すると上限は3次元までです。

超ひも理論では極小の世界では6次元の世界が見えない形でコンパクトに閉じ込められていて実際の4次元時空と併せて10次元の世界になっているということですが、これも数学的な処理によって6次元をコンパクト化させた抽象的な次元であって幾何学的な10次元の世界ではありません。

このように世の中には、4次元以上の世界を現実の世界と勘違いしている方が少なくないと思いますが、4次元以上の世界は全て数学的な抽象的概念であって幾何的な次元は世の中には3次元しか存在しないのです。前述のとおり0~2次元の世界も厳密には世の中には存在しない数学的概念です。

このままでは日本中の企業がブラック化する

人手不足がブラック企業を拡大させています。ロボットによる自動化は人手不足に追いついていません。特に業界的に自動化が難しく人手を頼りにしている企業はパートを募集してもよっぽど条件を良くしない限り、なかなか応募がありません。そのため、慢性的な人手不足が続き、連鎖的にそのしわよせが現場の社員に来て、パートの仕事を肩代わりすることによって、長時間残業となり、過重労働による健康障害が増加していきます。このままでは、過労死、過労自殺がますます増えるでしょう。

会社は、監督署の眼がうるさいので、36協定の範囲を超えて残業させないために、残業規制の指令を出す企業が少なくありません。
たとえば月30時間以上は残業しないよう自主規制を促したりします。
したがって、各社員またはリーダー格のパート社員は、月の残業時間が会社指示の時間を超えないよう残業時間帯の途中でタイムカードを打刻します。あとはお決まりのサービス残業(正式には「賃金不払残業」)となります。

この賃金不払い残業をさせている企業のほとんどは、会社側の責任者も確実に容認しています。その結果、タイムカード上は36協定の範囲内となっているため、労基法第32条違反(残業時間の協定超え)や同第37条違反(残業手当不払い)は認められませんが、賃金不払残業の時間を含めるとほとんどの場合が36協定の限度時間を大幅に超えて、過労死レベルの月80時間から100時間になっているケースが多く存在します。。

これが典型的なブラック企業の実態です。
私の知り合いにもこのようなブラック企業に勤務している人が多く(特にパートを多く使って人手を頼りにしているような企業)、希望に満ちて正社員として入社した会社が典型的なブラック企業(スーパー)だったため、入社1年後に体を壊す前に退職を決意した人がいました。

また、ある24時間稼働の食品工場では、パートを多くかかえている現場の若い社員が毎日午後8時から翌日の正午まで働かされ、途中の午前6時ころにタイムカードを打たされ、毎日5~6時間の賃金不払残業を強いられています。これは推定月140時間の残業となり、完全に労災の過労死認定基準を大幅に超えた残業時間になっています。逆にまだ過重労働で倒れていないほうが不思議なくらいです。

人は月45時間の残業時間を超えると超えた時間に比例して脳疾患、心臓疾患、精神疾患等が発症する確率が高まることが医学的に立証されています。そのため、厚生労働省では36協定は原則として月45時間を上限としており、この残業時間が80時間を超えると過重労働が原因で倒れた場合の労災認定基準に達し(ただし、発症前の2~6か月間の平均)、直前で月100時間を超えるとほぼ間違いなく労災認定基準となります。

さきほどの月140時間の残業時間については、この時間まで残業させ、長時間にわたる賃金不払残業を発生させて、過重労働で倒れたときは、仮に死ななかったり、あるいは後遺症が残るような障害にならなかったとしても所轄の労働基準監督署長は労働基準法違反容疑で司法事件として着手することを決定し、書類送検した日に悪質な企業としてプレス発表をすることになるでしょう。

今、紹介した企業は世の中では比較的知られた企業ですが、実態がブラック企業であることは世間の人にはほとんど知られていません。過重労働で倒れて事件となってマスコミに報道されない限り世間に知られることはないでしょう。事件として報道されたどこかの居酒屋や大手の広告会社のように。
しかし、一旦、ブラック企業として報道されると、そこには希望して入社する人は激減し、もはや優秀な人材を確保することはできないでしょう。つまり、労働者の労働力を搾取して企業が生き延びたとしても、誰かが過重労働で倒れれば、事件として公表され、世の中にブラック企業のお墨付きの烙印を押され、さらに人手が確保できなくなり倒産に追い込まれるでしょう。

この話は何もレアケースではなく、これからますます急速に進む少子高齢化によって、多くの業界が人手不足となり、残された従業員の過重労働はますます増加していくことは間違いありません。

その過重労働に耐えられず従業員が退職していけば、さらに残された従業員の負荷が増大し、過重労働による人手不足はまさに負のスパイララル現象を招くことになります。

この負のスパイラルを解消していくためには、RPA、AI、IT化等のデジタル化による業務の効率化、労働生産性の向上が急務であり、産業界や政府もこれに全力を投じて取り組まなくてはなりません。

RPAやAIが人間の職を奪うなどと悠長なことは言ってられない状況なのです。このままでは日本中の企業がブラック企業化するのは眼に見えている。

これは、もはや労働基準監督署の司法、是正勧告、指導、行政処分では解決できない問題です。

特に人手が足りない業界を優先して、RPAやAIによる業務の自動化を早急に実現させていかないと日本経済も立ち行かなくなるでしょう。

世の中をマクロで見ると、人手不足を解消しない限り、働き方改革は実現しません。RPAやAIによるロボット化は、将来企業で働く労働者の仕事を奪うかもしれないという心配よりも、現在労働者が働いている企業が倒産するかもしれないという心配のほうが優先される状況なのです。

世の中の真理とは何だろう

一般的には「真理」とは、「時間的、空間的に不変な物の考え方」と定義づけることができます。
この定義にしたがって、真理を追究する学問にはどのようなものがあるか検証してみましょう。

まず、「法律学」はどうでしょう。
法律は同じ国でも時代とともに社会や国民の意識が変化していくので、法律も時代とともに変わっていき、また、国によっても法律はまちまちです。したがって、法律学に「真理」というものはありません。まさに時間的、空間的に変化していくものです。

次に、「数学」はどうでしょう。
代数学については、数字は人間が定義づけたものであり、数字や文字を使って、たとえばAが成り立てばBが成り立つとか、ある未知数を使って方程式を立てるなどある現象を数式で表すときなどに使うもので、自然現象や社会現象のふるまいを数式で表現するツールの役目をしています。したがって、数学自体は真理の追究というよりもいかに役に立つツールを見つけるかとか公理や定理を表すものだと思います。また数学の未解決問題については、解の探究であって真理の探究ではありません。

次に「経済学」はどうでしょう。かつては「マルクス経済学」も大学で盛んに研究されていましたが、今は資本主義を中心とした近代経済学が主流です。
経済学は、科学技術や文明の発展にしたがって変遷していくものであり、国の事情や文化によっても異なってくるので、絶対的な真理というものはなさそうです。
将来の理想的な経済社会を求めて研究はされているとは思いますが…。

「物理学」はどうでしょう。
少なくとも地球上における全ての物理現象については、地球上のどこで実験や観測をしても事実は1つだけだと思いますので真理という概念が存在するでしょう。しかし、これがたとえばブラックホールの近辺ではどうかとか宇宙の環境が異なる場所では違った法則が成り立つ可能性が高いかもしれません。
しかし、そのように宇宙環境が極端に違った場合でもそのような条件のもとに物理法則が成り立つので、いかなるとき(たとえば宇宙誕生という事実が仮にあるとすればそのときなど)、いかなる場所においても物理の法則は決定されることが期待されるので物理学には「真理」というものが存在しうる学問だと言えます。
かつてのローマ帝国は聖書が唱えている「天動説」(地球は宇宙の中心にあって静止しており、全ての天体が地球の周りを公転しているとする説)が当たり前の時代であり、「地動説」を唱えたジョルダーノ・ブルーノを火あぶりの刑に処したり、ガリレオ・ガリレイを終身刑に処したりしていました。
誤った法律によって「真理」が捻じ曲げられていたわけです。
しかし、その後コペルニクス、ケプラー、ニュートンらの出現によって天動説は完全に消滅しました。

しかし、現代の物理学においても必ずしもまだ「真理」であるとはとは言い切れない理論がいくつか残っています。
それは、「ビッグバン宇宙論」と「特殊相対性理論」です。
この2つの理論は既にグローバルスタンダード化していますが(特に日本では強く支持されています)、私はこの2つの理論は現代の「天動説」に近い理論だと思っています。
いつかこの2つの理論が誤りであったと気づく時代が来ることでしょう。

これからは地球寒冷化対策が急務だ

2015年に英国ノーザンブリア大学のバレンティーナ・ザーコバ教授率いる研究チームの発表によれば、2030年から太陽活動が現在の60%に低下し、地球はミニ氷河期に突入するとの発表がありました。
太陽は表面にある黒点の数が多いほどエネルギーが強く、少ないほど弱いことが知られています。この黒点の数の多さが11年周期で変化しています(何故11年なのかは未解明)。ところが、この周期に乱れが生じてしばらくの間黒点がほとんど消えることがあります。このとき地球上はミニ氷河期になります。
そして、昨年は1年のうち300日間黒点が現れなかったので既にミニ氷河期に入りかけているという説もあります。そして、このごろ世界中を襲っている大寒波もミニ氷河期の予兆ではないでしょうか。

もっとも最近のミニ氷河期は、 1645~1715年に発生した「マウンダー極小期」と呼ばれるものでこの間は太陽の黒点は極端に減少しました。イギリスのテムズ川が厚さ1.5メートルの氷で覆われました。
日本では江戸時代で飢饉が相次ぎ、徳川幕府が倒れたきっかけとも言われています。
また、ミニ氷河期の時代は食糧危機となって世界情勢が不安定となり、いたるところで争いが発生しています。

今度ほぼ確実にやってくるであろうミニ氷河期においても世界中で食糧難が深刻な状況となり、どこかで戦争が始まる危険性もあります。飢饉や病気で約20億人が死亡するであろうとも言われています。

もう既にミニ氷河期は始まっているかもしれないので、地球温暖化対策など悠長なことを言っている場合ではないでしょう。

過去の例をみても地球が温暖な時期よりも氷河期の時期のほうがはるかに悲惨な世界であったことは言うまでもありません。

特に日本は自給自足率が低いのでお金はあっても世界的な食糧不足で必要な食糧を輸入できないかもしれません。

政府は今のうちに食糧確保問題、省エネ問題(寒冷化するとエネルギー需要が高まる)等寒冷化対策を検討し始めるべきだと思います。
ミニ氷河期に突入するともはやこの先何十年も地球温暖化対策は不要になるでしょう。

「時間」とはある物質が一定周期をもつ運動に対して相対的な運動を表す概念である

「時間」の概念は昔からいろいろな哲学者や科学者によって考えられてきましたがどれもしっくり納得のいく答えが見つかっていないように思います。
かつて時間の単位は天体の動き(地球の公転、自転)を基準としていましたが、現在は国際単位系(SI)における時間の単位は秒(second) であり、1秒はセシウム原子の放射周期の約90億倍と定義されています。
普段私たちが使っている「時間」は、毎朝の起床時刻、会社の始業、終業時刻、休憩時間、残業時間、電車に乗っている時間、試験の時間、テレビ番組が始まる時刻、集合時刻など「時間」を使わなければ生活できないほどの重要なツールとなっています。

人間社会の視点で見れば、たとえば会社、学校など複数の人間が一斉に集合して何かをしなければならないときに、対象となる全ての人が認識できる共通の目安となるものが必要です。そのときに太陽がどの位置にあるときに集まろうと決めても人それぞれが感じる太陽の高さがあまりに誤差が大きいため人の集まり具合はバラバラになります。
このとき何か一定の周期を持って誰もが容易にその周期の位置がわかるものがあれば、その周期が正確であればあるほど集合するばらつきは少なくなくなります。現在は時計がその役割を果たしています。
このように身近なところから「時間」というものを考えていけば「時間」とは何なのか、わかってきます。

つまり、「時間」とは物質(人間でもよい)が運動(人間では行動)する際の変化の状況を表すための尺度と定義づけることができます。

もう少し具体的に言うと、たとえば人間が100mの直線距離を全力で走る運動に対して、その間、一定周期を持つもの(たとえば時計)が何回転したのかということでその人の走る平均速度が客観的に把握できます。
つまり、「時間」とは、ある運動に対して、一定周期をもつものがどのくらいの数を回転(又は振動)するかという運動を目安として、そのある運動の状態を把握するものです。

たとえば、宇宙空間がからっぽで何もない状態であると仮定(実際、宇宙空間の真空は物理的に何もない状態ではないがここでは何もない仮想の空間とする)したとき、そこは物質が1つもないので変化が全くない状態になっています。
そこには「時間」という概念は存在しません。
仮にその「無」の状態がどのくらい続いているのかという概念があればその時間の概念が生まれるのではないかと思う人もいるかもしれませんが、その考えには矛盾があります。何故かと言うと、「無の状態がどのくらい続いているか」という考え自体が変化、つまり無でなくなることを想定しているからです。ずっと無のままであれば無の状態の時間という概念もないのです。
少しでも何らかの変化がない限り「時間」という概念は発生のしようがありません。
では手元に何か一定周期のものがあってその周期回数を計ることにより無の状態の時間を計れるのではないかと言う人もいるかもしれませんが、これもそのようなものがあること自体既に「無」ではなくなっているので仮定条件に反しています。

【結論】
「時間」とはある物質が、一定周期の運動をする物質に対して相対的にどのように運動するかという概念です。